JP

電力ディスアグリケーション事業

インフォメティスの機器分離技術でとらえた、ひとつひとつの家電の使用状況は活き活きと、その家庭のライフログを語ります。
これまで、電気料金の徴収や節電が主であった電力データを、よりきめ細やかなエネルギーマネジメント、みまもりなどB2C領域のサービスの開発や、マーケティング、宅配経路の効率化など付加価値の高いデータに生まれ変わらせます。

サービス
プラットフォーム
電力見える化
サービス
家庭内見守り
サービス
海外事業者向け
アプリ

サービスプラットフォーム提供

APIによるデータ提供から、顧客・施工管理・アプリケーションまで含むパッケージまで、様々なソリューションを提供しております。

サービスプラットフォームサービスプラットフォーム

家電の電力見える化サービス
「うちワケ®」

家電の電力見える化サービス「うちワケ」家電の電力見える化サービス「うちワケ®」
圧倒的にカンタンで誰にでもわかりやすい「おうちと電気の見える化」

ブレーカー(分電盤)に設置した小さなスマートセンサー1つで、おうちの電力利用を学習して、役立つ情報をわかりやすくお知らせします。
専用モニター不要、どこからでもスマートフォンやパソコンで確認できます。電力のプロもイチオシの決定版です!

WEBアプリケーションでご提供 利用対象環境

Windows 10以降 (Google Chrome最新、Edge最新)
/ MAC OS X High Sierra以降 (Safari、Google Chrome)
/ iOS 10以降 (Safari、Google Chrome)
/Android 5.0以降 (Google Chrome)

「うちワケ®」で分かること
「うちワケ」で分かること
「うちワケ®」で分かること
電気代の「内訳」が分かる
今月の電気代
今月の電気代を常に確認できます
電気代の家電内訳(※3)
自宅で電気を多く使っている家電をランキング形式で表示します。
実際の電気利用実績から推定するため、効率的な省エネ対策が考えられます。
最近の「おうち」の様子が分かる
時間帯毎の電気代(※1)
毎時間ごとの電気代を表示。直近の家電の使い方でいくら電気代がかかるかを確認できます。
時間帯毎の使用家電(※2)
毎時間ごとの使用家電を表示。外出中も、自宅の様子が程良く見えるから安心に繋がります。
太陽光発電表示にも対応
太陽光発電表示にも対応
太陽光発電表示にも対応
今日の電力売買状況が分かる
今日の収支(※3)
太陽光発電による、今日1日の買電・売電の電力・金額を表示し、その収支を表示。
今日は、一日を通して電気を買ったのか、売れたのかを一目で確認できます。
  • 仕様は一部変更する場合があります。
  • 電気代は 買電 1kWh=25円、売電 1kWh=33円として計算した概算値となります。設定画面にて、変更できます。
  • 対象家電は、主要家電のうち最大8種類:エアコン、炊飯器、電子レンジ、洗濯機、掃除機、ヒーター・ドライヤー・ケトルなどの高熱家電、テレビ等、IHクッキングヒーターとなります。また使用時間については、ご利用の仕方により実際の使用時間との誤差が大きくなる場合があります。
  • 対象家電は、最大11種類:※2に加え、冷蔵庫、待機電力(常に電力消費する家電を含む)、照明となります。
  • なお、テレビやエアコンなど家庭内に機器が複数存在する場合、個別の機器ごとではなく家電種別ごとにまとめて表示されます。
  • 「うちワケ®」は、インフォメティス株式会社の登録商標です。
「うちワケ®」
パンフレットを
ダウンロード (PDF)
ご導入に関しては
エナジーゲートウェイ社へお問い合わせください。
エナジーゲートウェイへ
問い合わせる

家庭内見守りサービス
「遠くても安心プラン」

家電別の利用情報から、下記の様な「ゆるやかな見守り」を実現するサービスです。

家庭内見守りサービス

・洗濯、調理といった家事回数や深夜の家電使用の増加などの生活変化の把握
・連続して家電が使用されない、あるいは、つけっぱなしなどの異変の把握
・カメラを利用しないため、監視されている抵抗感を低減

東京電力エナジーパートナー様とサービス提供に関する業務提携を行っております。
サービスの仕組み
家庭内見守りサービスの仕組み家庭内見守りサービスの仕組み

※「遠くても安心プラン」は東京電力エナジーパートナー株式会社様のサービスとして提供しています。

詳しいサービス内容はこちらから
遠くても安心プラン
お申し込みサイト

ご参考:
海外事業者向けアプリのご紹介

UKアプリUKアプリ

海外への事業展開においては、英国ケンブリッジラボにて現地ユーザーのニーズやデザインの嗜好に合わせた「電力見える化アプリ」を独自開発し、主に欧州向けビジネス提案を行なっております。